2020
07/21
経済・マーケット

はじめに

子供の頃にきっと、一度は夢を見たことがあるのではないでしょうか。
「ゲームで生計を立てる」ということに。ゲームばかりしていて、怒られた経験がある方は少なくないはずです。

もしも、ゲームがスポーツとして認められたら、どうでしょうか。
ゲームを極めて賞金を得られることができ、賞金で生計を立てられるという夢のような世界があったらどうでしょうか。

現在は実際にゲームがスポーツとして認められ、賞金を得ることで生計を立てているプロゲーマーが存在しています。

今回は、現在、大注目されているeスポーツについてお話をしていこうと思います。

eスポーツとは

eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略で、ビデオゲームの対戦ゲームなどを競技として捉えた名称です。

いわゆるプロゲーマーが大会に出場し、大会で競い合うことをeスポーツと言います。大会で優勝することで賞金を得て、生計を立てており、現在は世界中で注目を集めています。

そして、eスポーツの競技人口は世界中で1億人を超えているとまで言われており、大会の賞金も1億円超えもザラにあるほどです。

日本でeスポーツに対する関心が集まり始めてきたのは、2017年です。
2017年にプロゲーマーを支援する法人が設立され、注目を集め始めました。

対戦ゲームの歴史は古いですが、ゲームをスポーツと捉え始めたのは、最近のことでした。

また、対戦ゲームがすべてeスポーツとして認められるのかと言えば、そういうわけではありません。eスポーツとして認められるためにはいくつかの条件があります。

まず1つ目は、ゲームに競技性が含まれていること。
そして2つ目が、3か月以上の運営実績及び販売実績があること。
3つ目は、eスポーツとしての大会を開催する予定があること。
最後に、スポーツとしての大会の興行性が認められること。

以上の4つが認められればeスポーツとして認定されます。

eスポーツの市場規模

eスポーツの市場規模は、年々爆発的に拡大しています。
オランダの調査会社の発表によれば、2018年の市場規模は世界中で約1000億円、2021年には倍近くの1800億円になるとまで言われています。

また、2022年には3000億円を超えると予想されているほどの人気です。
今後のeスポーツの賑わいにも要注目です。

eスポーツの今後

eスポーツの市場規模は、年々爆発的に拡大していっており、さらなる飛躍に期待ができます。

また、日本のみならず世界中でeスポーツに対する注目が集まっているので、今後も延び続けることでしょう。

また、2024年に開催されるオリンピック・パラリンピックでも、新種目として採用を検討されているほどです。

ただ、オリンピック・パラリンピック採用するにあたって、eスポーツ対象ゲームの暴力的な描写や利権問題など、課題は山積みです。

今後、オリンピック・パラリンピックでの採用が決定すれば、さらに注目を集めることでしょう。

まとめ

今回、eスポーツについてお伝えしてきました。

ゲームでお金を稼ぐという、子供の頃に夢見ていた世界が今は、現実となり得る状況になっています。
ただ当然に、プロゲーマーになるための道のりは険しく、狭き門であることは言うまでもありません。

しかし、ゲームがスポーツとして認められたことによって、ゲームに対する考え方が変わったことでしょう。

今後、市場規模のさらなる拡大が見込めるeスポーツ、要注目です。
もしも、オリンピック・パラリンピックでの採用が決まれば、今以上の市場規模の拡大が見込めます。

今後のeスポーツの動向に注目しておきましょう。

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者3万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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