【投資初心者必見】日経平均とは？ダウ平均との関係性ってあるの？

1 はじめに
2 算出方法
3 NYダウとの共通点
4 なぜ日経平均株価が重視されるのか?
5 まとめ

はじめに

今回は「日経平均株価」について詳しくご説明したいと思います。日経平均株価は、日経新聞社が選んだ日本を代表する東証1部に上場している225社の株価を平均した株価指数です。株価指数とは株式市場の状況を示すために、多数の個別銘柄の値動きを一定の方法で計算した数値のことです。

日経平均株価は、投資家にも広く普及しており、株式市場全体の値動きを反映しやすいため、ニュースなどでも株式相場の様子を表すのに「今日の日経平均は上昇して終えました」などと広く用いられています。

日経新聞社が算出する株価指数には、代表的な225社で構成された日経平均株価の他、日経300や日経500、JPX日経400といった「日経」の名を冠した株価指数があります。

算出方法

日経平均株価はどのように算出されるのでしょう? 株価指数の算出の仕方には大きくわけて「単純平均型」と「時価総額加重平均型」があります。このうち日経平均株価は「單純平均」型で、構成する225の銘柄の株価を単純に合計して除数と呼ばれる数値で割り算します。

除数について細かい説明は割愛しますが、株式分割などが行われた場合には、株式数が増える一方、株価は増えた株数に応じて減価します。これによる価格変動を調整する除数を調整して連続性を保つしくみになっているのです。

これに対して「時価総額加重平均型」とは、株価に企業が発行する時価総額の増減で指数を
計算するものです。世界の株価指数の大半は、こちらの時価総額加重平均型により算出されています。

日経平均株価は、およそ1年に1〜2銘柄の定期的な銘柄の入れ替えが行われます。
これは、取引が減ってしまったり株価が乱高下する銘柄を除外して新たに銘柄を選び直すものです。また、突発的な上場廃止などによっても臨時の銘柄の入れ替えが行われます。

銘柄の入れ替えも、新しく採用される銘柄を買う資金を作るために他の日経平均採用銘柄を機械的に売るという取引が行われしばしば株価の値動きの材料となります。

NYダウとの共通点

米国株式市場でもっとも有名な株価指数として「ニューヨーク・ダウ」「NYダウ平均」があります。こちらは、アメリカの経済新聞の「ウォール・ストリート・ジャーナル」を発行しているダウ・ジョーンズ社が1896年に算出を開始した世界でもっとも古い株価指数となります。現在では、権利の売却などもありダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出しています。

正式名称は、「ダウ工業株30種平均」で、米国を代表する主力企業30社の株価を單純平均して算出されます。工業株となっていますが、現在ではウォルマートやゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェースなど小売りや金融などのサービス業の企業も採用されています。

日経平均株価との共通点は、それぞれ日米で歴史が古く親しまれている株価指数であるとともに世界では数少ない単純平均型の算出方法である点も同一です。

現在では米国の格付け会社である米国のスタンダード&プアーズ社が算出するS&P500という代表的な株価指数とともに主要指数として使われています。

なぜ日経平均株価が重視されるのか?

なぜ日経平均が重視されるかというと、知名度もありますが先物取引やオプション取引などのデリバティブ（派生商品）の清算に使われていることが大きな理由です。先物取引やオプション取引は機関投資家などの大きな資金を投資する取引の主体がリスク（損失）をヘッジするために使われており大きな金額が取引されています。

このように汎用性のある日経平均株価ですが、留意点もあります。それは、値がさ株といわれる株価の額面の大きな株の影響を受けやすい点です。ファーストリテイリングや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなどの値がさ株の値動きによる影響が大きいため、例えば値上がり銘柄数と値下がり銘柄数が同じであっても日経平均株価が大きく（値上がり）値下がりしているという場面がしばしば見られます。

また、日経平均株価は、先物取引などのデリバティブ（派生取引）の影響を受けます。
日経平均の先物が買われる局面では、前述の値がさ株が買われやすく、個別の銘柄の業績やニュースに関係なく株価が動くこともある点は知っておいたほうが良いでしょう。

これに対して相場全体の状況を表す株価指数として良く使われるTOPIX（東証株価指数）は、時価総額加重平均で算出されます。ざっくり言いますとトヨタ自動車やNTT（日本電信電話）などの時価総額の大きな銘柄の値動きによる影響が大きく、日経平均に比べると値動きの偏りは小さくなります。

実際、11月に日経平均株価は2万6000円台に乗せて、29年ぶりの高値をつけましたが、
TOPIX（東証株価指数）はまだ2018年の高値を下回っており、株価指数によっても状況がそれぞれ違います。