はじめに

2019年12月、クリスマスやお正月など楽しいイベントが控えていた年末に、中国湖北省武漢市を中心に、新型コロナウイルスが発見されました。

日本で新型コロナウイルス感染症に対する話題が多く出始めたのは、年が明けた2020年1月はじめ頃でした。

話題となってからあっという間に感染が拡大し、終息はおろか拡大していく一方で、不安の声が止まりません。

世界中で感染が拡大し、終息の兆しが見えないウイルスは、恐怖でしかありません。
そこで今回は、“コロナウイルス”とはなにか？日本へ与える経済影響は？について紹介していこうと思います。

コロナウイルスとは？

現在、世界中で流行し、終息の兆しがまったく見えない“新型コロナウイルス感染症”。

世間では、新型コロナウイルスの原因は、“食べ物によるもの”などとデマが拡散されていました。

そもそもコロナウイルスとは、人に日常的に感染するウイルスです。
人は生きていれば“風邪”を引くこともありますが、“風邪”の原因の10～15％はコロナウイルスが原因であると言われています。

ではなぜ、新型コロナウイルス感染症が世界中で流行し、危機的状況に陥ってしまっているのでしょうか。

新型コロナウイルス感染症は、新型コロナウイルス“SARS-CoV2”が原因とされています。

WHO（世界保健機関）では、SARS-CoV2が原因で発症する肺炎症状全般を新型コロナウイルス感染症“COVID-19”と名付けました。
（参考︰日本WHO協会https://www.japan-who.or.jp/）

そして、新型コロナウイルス感染症は、2019年12月に中国湖北省武漢市で発見されて以降、驚異的なスピードで世界中に広まりました。

驚異的なスピードで感染が拡大したことや、治療薬が無いこと、高齢者の死亡者数が多いことなどを理由に、不安の声が広がっています。

2020年3月時点、終息の兆しがまったく見えず、東京2020オリンピック開催の是非も問われています。

中止になるのか延期になるのかもそうですが、日本へ及ぼす経済影響は甚大です。

日本への経済影響

2020年2月末には北海道で緊急事態宣言が発表されました。
2月29日および3月1日の土日は、観光地でも人が少なく、とても深刻な状況が伺えました。

日本へ及ぼす経済影響は、東日本大震災級であると言われており、日経平均株価も1月末より大きく下落。

また、NYダウ平均株価は、一時1000ドル超の大幅下落を記録し、リーマンショック以来の大幅な下げ幅となりました。

ダウ平均株価の影響を受け、為替も円高へ進み、3月3日時点で1ドル107円半ばまで下がり、円高水準となっています。

日本では、安倍内閣総理大臣が、各都道府県に休校要請をしました。
それに伴い、休校を決める学校が増える一方で、仕事をやむを得ず休む親も増え、企業の対応も求められています。

各国へ及ぼす影響は？

2020年3月1日時点で日本と中国を除く58の国と地域で、新型コロナウイルス感染症患者が確認されています。

日本や中国のみではなく、世界中で確認されている新型コロナウイルス感染症が及ぼす影響は甚大です。

世界経済を狂わせかねない新型コロナウイルス感染症で、もっとも影響を受けるのは日本であるとも言われています。

グローバル化が進む昨今、アジア各国の成長見通しの下方修正や製造業の大幅な減速。

世界中が経済的、健康的に危機的状況にあることは言うまでもありません。

まとめ

今回、新型コロナウイルス感染症について紹介しました。

たった数ヶ月間ものあいだで、世界中に感染が拡大し、終息の兆しが見えないウイルスは恐怖でしかありません。

新型コロナウイルス感染症の流行が長引けば長引くほど経済は衰退していきます。

感染拡大を懸念し、消費活動が減れば、売上を上げられず倒産に追い込まれる企業なども出てくることでしょう。

今現在でも消費活動が減り、厳しい状況に追い込まれている方がたくさんいます。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止もそうですが、いかにして経済を戻すかについても考えなければいけません。