2020
09/15
経済・マーケット

はじめに

020年、世界中で猛威を振るっており、一向に終息の兆しが見えない新型コロナウイルス感染症。一日でも早いワクチン開発が望まれますが、2020年8月4日世界保健機構(WHO)は、世界中で蔓延している新型コロナウイルスに対する「特効薬がない可能性がある」と発表しました。

現時点での特効薬は見つからず、今後に向かってもない可能性があるとの見解を示しました。
新型コロナに対するワクチン開発は、アメリカやイギリス、中国を中心に開発競争が繰り広げられています。果たして本当に、新型コロナの特効薬はないのでしょうか。

今回は、新型コロナの特効薬がなければ、世界はどうなるのか、終息はありえないのか?についてお伝えしていこうと思います。

新型コロナに対する特効薬はない!?

2020年8月時点で新型コロナに対する特効薬はありません。
またWHOは、今後も特効薬が見つからない可能性があるとの見方を示しました。
ワクチンや治療薬に対する過度な期待を持たないよう、警告を行いました。

そもそも「コロナウイルス」は、風邪のウイルスとして昔から存在していました。
昔から存在するコロナウイルス(風邪)に対する、特効薬がないことは誰でもご存知の通りですよね。

今回、世界中で蔓延している新型コロナウイルスも、風邪のコロナウイルスと同じようなもの。そのため、新型コロナに対する特効薬がなくても不思議ではありません。

ただ、風邪に対する特効薬はなくても、症状を和らげる薬は多く存在しています。
今現在、新型コロナに効くとされる薬は発表されていません。特効薬はないにしても、症状を和らげる可能性のある薬の開発は、見込めるのではないでしょうか。

特効薬がなければ世界はどうなる

仮に新型コロナに対応した特効薬が開発されなくても、症状を和らげる薬が開発されればもとに戻っていくでしょう。

もとに戻るとは言っても、一度根付いてしまった生活スタイルはそう簡単には崩れません。
旅行者数の回復や、マスク着用、ソーシャルディスタンスなどの行為は、しばらくは残っていくでしょう。

仮に、特効薬もなく、症状を和らげる薬すらも見つからなければ、世界は一生現状のままなのか?と言えば、そういうわけではありません。

いずれは必ず「慣れ」や「気の緩み」が発生します。世界中で現状を続けていれば、世界中の経済が終了します。現状のような感染防止対策を徹底した上で、世界経済が動き出していくのではないでしょうか。

新型コロナの終息はありえないのか

新型コロナの収束はあっても、本当の意味の終息はきっとないでしょう。
過去を振り返れば、「スペイン風邪」と呼ばれた感染症が大流行していました。
しかし現在では、インフルエンザとして多くの人が受け入れ、共存しています。

きっと、ワクチンや症状を和らげる薬が開発されれば、コロナ肺炎として共存していくことになるでしょう。

仮に薬が開発されなかったとしても、いずれは共存の道を歩んでいくことになります。
新型コロナの“終息”は、きっとこの先も訪れることはないでしょう。

まとめ

2020年に世界中で大流行し、一向に収束の兆しが見えない新型コロナ。
いい加減、嫌気が差している人は多いはずです。特効薬やワクチン開発に対する期待を膨らませていましたが、過度な期待をしないよう警告がでました。

新型コロナが世界中に蔓延しはじめて、半年以上が経過した今も、感染者数は増える一方です。この先、どうなるのか、どうすれば良いのか、漠然とした不安を抱えている方は多いはずです。

きっと近い将来、新型コロナの症状を和らげることのできる薬が開発されるはずです。
薬さえ開発されれば、共存と慣れで徐々にもとの生活に戻っていくことでしょう。
その時が来るまで今は、ひたすらに待つしかありません。

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者3万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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