東京オリンピック開催できるのか？現実的には開催がきびしいと言われる理由とは

はじめに

当初2020年に予定されていた東京オリンピック・パラリンピックは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴って2021年へ延期されました。ところが、2021年になっても新型コロナウイルスが収束しておらず、現実的に開催は厳しいのではないか？との見方が強まっています。

そこで今回は、東京オリンピックの開催は厳しいのか？について、詳しくお伝えします。

2020年に予定されていた東京オリンピックは、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴って、1年間の延期となったことはご存知の通りです。そして、年が明けた2021年、本当に東京オリンピックが開催できるのか？雲行きが怪しいように思います。

2021年2月時点では、IOCを始めとして、日本や東京でも東京オリンピックを開催する方向で調整しているとのことです。

今後の東京オリンピックの可能性としては4パターン考えられています。
通常通りの開催
観客を50％減らしての開催
無観客での開催
中止

現時点では、2もしくは3での開催を目指しているとの見方が強まっていますが、実際のところはまだわかりません。事実、日本ではいくつかの都府県で緊急事態宣言が発令されている状況が続いており、海外からのアスリートや関係者を入国させることに否定的な意見が多くあります。

現時点では開催に向けた準備を進めているとのことですが、現実的には「厳しい」との見方が強まっていると言えるでしょう。ただ実際には、開催しなければ経済損失が著しいためいかにして開催するかを模索しているのが本音でしょう。

東京オリンピックの開催予定は2021年7月23日（金）です。開会式まで半年を切った中で不確実な状況下にある東京オリンピックは、大会に参加する関係者並びにアスリートの方たちへの影響も懸念されています。

日本やIOCでは東京オリンピックを開催する方向で調整しているとのことですが、日本国民としての意見では「中止にすべき」もしくは「延期すべき」との意見が大半を占めています。

日本での新型コロナウイルス感染症新規感染者が減少傾向にある中で、東京オリンピックを開催してしまうと、また感染者が急増するのではないか？と否定的な意見が多いようです。

2021年2月時点では、世界各国を始め日本国内でもワクチン接種が開始されています。このワクチン接種の状況を踏まえて開催有無を検討することとなりますが、行き先は不透明なままでしょう。

さらに、東京オリンピック・パラリンピックの委員会会長である森氏が発した「女性蔑視問題」についても、世界中から批判が集まっています。東京オリンピック開催の有無に関わらず、悪い意味でも注目を集めているのはとても残念なことです。

2020年1月に英紙で「日本政府が東京オリンピックを内々に中止決定」などの報道がなされました。当然、このような事実はなく東京都や日本政府、IOCなどはこの報道を否定しました。

しかし、この報道について「中止へ向けた伏線を張り始めている」との見方も出てきています。日本政府や東京都からすれば、否が応でも開催したいと思うのは当然ですが、現実的に厳しいという事実は、誰もが感じていることなのでしょう。

いざ中止になったときのダメージを軽減すべく、あらゆる方法で伏線を張り始めているとも取れる発言や行動が多くあるでしょう。あまり、東京オリンピック開催には期待しないほうが良いのかもしれません。

今回は、2021年に開催される予定となっている東京オリンピックについてお伝えしました。

2021年になり、世界中でワクチンの供給が開始され、やっと新型コロナの収束の兆しが見えてきたようにも思います。しかし現実的には、早期の東京オリンピックは厳しいとの見方が強まっています。

とくに、他国から人を入国させる「日本人」からすれば、できればオリンピックを中止もしくは延期してほしいのが本音かもしれません。今後、どのような決定がされるかは不明ですが、開催有無も含め注視していきましょう。