2020
10/27
経済・マーケット

はじめに

新型コロナウイルスの感染者数が報じられることが日常化しつつあります。
テレビで大きく報じなくても、インターネットを検索すればコロナの情報や現状、感染者数が即座にわかるはずです。

そんな新型コロナが日常化しつつある日本において、今後伸びる業種はどのような業種なのでしょうか。
投資や経営知識として役立てたい「ポストコロナで伸びる業種」についてご紹介します。

ポストコロナで伸びる業種は4つ

ポストコロナで伸びると予想されている業種は4つあります。
大まかな区分としては、宅配系やオンライン系です。
具体的にどのような業種がポストコロナで伸びると期待されているのか、順番に見ていきましょう。

デジタルやオンライン関係の業種

デジタル系の業種は在宅でもネットさえあればできる仕事が多いため、ポストコロナで伸びるのではないかといわれています。
また、コロナの影響による自宅で過ごす時間が増え、自宅で楽しめる娯楽の需要が伸びています。
任天堂switchが品薄になったことは記憶に新しいのではないでしょうか。
デジタル系にはオンラインゲームや動画配信、ネットショップなども含まれるため、今後も伸びが期待できるといわれています。

コロナの影響によりオンライン学習についてもよく報じられています。
オンライン学習系の業種も、今後の需要により伸びが期待できます。
子供のオンライン学習系業種だけでなく、大人の資格取得のためのオンライン学習系にも期待したいものです。

医療系の業種

医師不足や看護師不足が指摘されている医療系の業種も、ポストコロナでさらに伸びるといわれています。
ポストコロナでなくても、医療業種は生活に欠かすことができません。
もちろん、ポストコロナでも医療業種は重要です。
病院などの具体的な医療機関だけでなく、医療機器や薬品メーカーなどの業種も伸びるのではないかと指摘されています。

デリバリーや配達系の業種

新型コロナの影響で外に出られないため、飲食業界の需要や売り上げが落ち込んだことはよくニュースで取り上げられています。
新型コロナの影響で客足が遠のいたからです。
しかし、反対に自宅に食事を運んでもらえるデリバリー系は需要が伸び、ポストコロナでもこのまま伸びると予想されています。

同じく、配達系の業種も注目されています。

買い物に出られない場合は、自宅でネットなどを通じて買い物するしかありません。
ポストコロナでも人の多い場所にはさまざまな感染リスクがあります。
ポストコロナ社会でも自己対策などから人の多いお店に足を運ぶことを控え、自宅で買い物をする人もいることでしょう。
自宅で買い物をすると、配送は配送業者の仕事です。
配送業者についても、ポストコロナでさらなる伸びが期待できるといわれています。

フィットネス系の業種

フィットネス系はコロナの影響でむしろ避けられるのではないか、結果、伸びが期待できないのではないかと思うかもしれません。
確かにその通りなのですが、フィットネスの種類によってはポストコロナで伸びが期待できるといわれているのです。

フィットネスジムに直接足を運ぶことが難しいため、自宅でできるフィットネス機器やグッズの需要が伸びています。
コロナが日常化した社会でも、やはりフィットネスジムに通うことに抵抗を覚える人はいることでしょう。
自宅で自己トレーニングができるフィットネス機器関係の業種を中心に、ポストコロナでも伸びが期待できる業種です。

まとめ

ポストコロナでも伸びるといわれている4つの業種をご紹介しました。

新型コロナに関しては2020年秋の段階でも未だに終息していません。
終息の見通しもたっていないのです。
今後はコロナと共に歩む時代が来てしまうかもしれません。

ポストコロナで伸びるといわれている業種は、オンライン系などの業種になります。
投資や経営の参考にするためにも、今後の情報もチェックしたいものです。

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者3万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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