2019
05/17
最終更新日:2019/05/22
資産運用入門

為替相場について

外国為替市場、というと、ニュースでも株式市場と並んで頻繁に報道されるものの一つです。

1ドル=110円という表現は、1ドル札を取得するのに110円を支払う、という交換レートですので、これが1ドル=112円になると、1ドル札を所得するのに112円を支払う、という風に変わりますので、余計、円を支払わないと1ドル札が入手できない、つまり、円安に変化したということを意味します。

110から112と数字が大きくなっているのに円が安くなった(=円が下落した)という表現になりますので、わかりにくいという声を耳にしますが、上記のように『1ドルを取得するのに必要な円資金』と読み替えると理解しやすいように思います。

加えて、ドルの方から見たレート、と言う風に視点を変えると、ドルは110から112に上昇した、と素直に理解できます、そう、1ドル=110円という言い方は、実は“ドル相場”なのです。

通貨にはいろいろな種類がありますが、各国通貨は下の表のような“マトリックス”で交換レートつまり相場が形成されています。
表を解読すると、1ユーロは137円台、1ポンドは175円台です。更に、1ドル=1.26ユーロとなっています。

あれ?っと思われた為替市場通の方には、表の上の日付をご覧ください。この表は、1年半前の為替市場の様子なのです。
この当時からは、ユーロやポンドは円に対して値下がりしていることがわかります。ドルばかりが外国通貨ではない訳です。

“マトリックス”という意味は、ドル対ユーロの1.2645という数値は、円を介在させて、108.72(ドル対円)と137.4754(ユーロ対円)という二つの数値の割り算で算出されるということです。
また、国際的に主要な為替相場は、1ドル=1.26ユーロという通貨ペアですので、この点も覚えておかれると良いでしょう。

さて、為替市場が話題になるのは、『円安を好感して日本株式市場が上昇した』、『日銀の量的金融緩和によって円安になった』といった類の報道のケースが代表的でしょう。

通常、これらの表現は、対ドルでの日本円の動きを示しているのですが、為替相場の動きは、確かに経済・景気にインパクトを与える重要な要素です。

日本には輸出で利益をあげるタイプの有力企業が比較的多いので、円が下落するとそうした企業が為替差益を得ることとなり、そうした企業の株価が上昇する、そういう効果を意図して金融政策が発動される、というのは日常の風景となっています。

しかし、日本の通貨である円が下落するということが果たして真に歓迎される事象なのかは良く検討される必要があります。円安、という表現は、円の価値が下がっていることを意味します。

このあたりは難しい議論になりますが、私たちが考えておかないといけないことは、現在の大きな流れです。現在の日本では、政策的に円相場を下げようとしているとも受け取れますので、円つまり日本人から見て外国通貨相場の上昇もある程度視野に入れた資産構成を日頃から視野に入れておく必要もありそうです。通貨分散ですね。

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(本稿は一般の皆様に、資産運用に必要な基礎知識を学んでいただく目的で長期連載いたします。 ”今すぐ儲かる有望銘柄30選”といった内容ではないことをご承知おき下さい。)

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者14万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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