新型コロナで航空会社が大打撃！今後の旅行への影響は？

はじめに

新型コロナウイルス感染症がはじめて発見されてからもうすぐ1年が経過しようとしています。やっと、ワクチン開発などの明るいニュースが聞こえてきましたが、安全性等を考えれば、収束まではまだ程遠いでしょう。

そのようなコロナ禍中、移動需要の減退によって航空会社を始めとした運輸各社に多大な影響をもたらしています。とくに航空会社の国際線は大変な打撃を受けており、昨年同時期と比較して99％超減という衝撃的な話題がありました。

そこで今回は、大きな打撃を受けてしまった航空会社を中心に、今後の旅行へ与える影響などについてお伝えしていこうと思います。

新型コロナで大きな打撃を受けた業種の中には、航空会社も含まれています。飲食業や宿泊業、観光業等よりも打撃を受けていると言っても過言ではありません。

その結果、大手航空会社であるANAやJALでは2021年度の新卒採用の中止を発表。さらに、社員のボーナスカットや年収の削減、希望退職者の募集など花形職業と呼ばれていた職業も衰退傾向です。

その他、大手航空会社の対応としては保有機の売却による資金繰り、他企業への出向など苦し紛れの対策に追われています。花形職業と呼ばれる客室乗務員は、培ってきた積極力を積極的に売りに出し、接客指導や接客業に出向している話もよく聞きます。

苦肉の策ではありますが、現状ではこうする他なく、航空会社本体のみならず航空会社に就職を希望していた就活生への影響も大きいでしょう。

国際線含む国内線の大幅減便による経費削減も行っており、新型コロナ収束後の旅行への影響を懸念される方も多いでしょう。とくに、経済回復へ向けた政策のひとつとして、GoToトラベルキャンペーン（見直し表明）への影響も懸念しなければいけません。

大手航空会社を中心に、多くの便で減便・運休、欠航便などで対応を行っています。しかし、現時点では需要に合わせた対応であって、今後、需要が増していけば便数も戻っていくことでしょう。

しかし、人員削減などによる人為的な要因によって運営が厳しくなる可能性がありますが、今後、通常の生活に戻るまでには数年かかると言われています。新型コロナが収束し、前の生活と近い状態になるまでには、人員確保等も可能となるのではないでしょうか。

国際線の利用者が前年度同時期と比較して99.8％減という衝撃的な話題もありました。新型コロナの影響に伴い、県境の往来はもちろん、国をまたいだ移動も全世界で行わないようしているためです。

観光地でも、普段は多く見かける外国人が一切いなくなってしまい、普段とはまったく違う光景が見て取れます。2021年には東京オリンピックが控えていますが、予定通り開催されることとなれば、外国人の往来も激しくなるでしょう。

今後、国際便の需要が戻れば、徐々に戻していく意向を示してはいます。しかし、新型コロナ以前の状態に戻るまでには、数年。国際線が回復するには2024年頃になるとの見方が強まっています。

今回、新型コロナの影響によって航空会社が受けた大打撃についてお伝えしました。

国際線・国内線問わず多くの便が減便され、ボーナスカットや出向、など多くの対策を打ち出してきた航空会社。航空系の仕事はエッセンシャルワーカーのひとつでもあり、決してなくなってはいけない仕事のひとつです。

今回、2020年の採用を見送る話題もありましたが、きっと小さい頃から夢に見ていた方も多いでしょう。しかし、コロナ禍中で需要が大幅に減ってしまった以上、致し方のないことなのかもしれません。今後、新型コロナの早期収束に向けた対策や早期収束に期待を膨らますばかりです。