この度、9月29日（火）19:00〜20:00でオンラインセミナーを開催することとなりましたので、ご案内いたします。
講師に当社代表の世古口と、元ソニー代表であり、クオンタムリープ株式会社 代表取締役 ファウンダー&CEO 出井伸之社長
が特別ゲストとして登壇いたします。
「コロナ禍で 成長する企業、 淘汰される企業」について企業育成のプロフェッショナルでもある出井社長と共に、
日本の未来について1時間お話いただきます。
皆様のご参加お待ちしております。
セミナー内容
・コロナ禍を経た日本企業の現状アップデート
・平成元年と平成30年の世界の企業時価総額ランキング、この30年で何が起こったのか。
・各国のユニコーン社数比較、日本はユニコーンがなぜ少ない？
・出井会長は今どういった事業分野や日本の企業に注目しているか
・AI、ロボット、ブロックチェーンの発展により日本の企業はどう変わり、経営者はどのように対応していくべきか
・どうすれば日本からGAFAのような巨大ベンチャーが生まれるのか
・大企業はどのようにベンチャー企業と連携すべきか
・企業成長に不可欠なリスクマネーの供給はどうすればもっと増えるか
・クオンタムリープの取り組みについて
など
19:00〜19:05 ご挨拶
19:05〜19:35 対談
19:35〜19:55 参加者からのQ&Aタイム
19:55〜20:00 クオンタムリープ・ウェルスパートナー事業紹介
参加方法
オンラインセミナー（Zoom）にて実施いたします（無料）
出演者自身も自宅から出演いただく形式のセミナーとなっております。
下部フォームからお申し込みをお願いいたします。
お申し込みされた方には、後日担当者から視聴用URLをメールにてご案内いたします。
▼下記URLからもお申し込み可能です。
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_B2hMBLp5T9O7_hcMQ8iTQQ
講師プロフィール
出井 伸之
クオンタムリープ株式会社 代表取締役 ファウンダー&CEO
2005年6月にソニー会長兼グループCEOを退任後、2006年9月にクオンタムリープ株式会社を設立。
同社のファウンダー&CEOとして、大企業変革支援やベンチャー企業の育成支援活動を行っている。
1960年早稲田大学政治経済学部卒業後、ソニー入社。入社後はスイス駐在、ソニーフランスの設立など主に海外事業に従事。
帰国後オーディオ、コンピュータ、VTRなどの事業本部の責任者を歴任したのち、1989年取締役就任。1995年から2000年まで社長兼COOとして、2000年から2005年までは会長兼グループCEOとして、約10年にわたりソニー経営のトップを担った。
在任期間中、VAIO PC、エリクソン社合弁でのモバイル事業、ソニーのエンターテインメントコンテンツを利用したオンライン配信サービスなどといった、新しいIT・ネットワーク事業立ち上げを次々に実施。「デジタル・ドリーム・キッズ」のビジョンを掲げて独自の “AV/IT” 路線を展開、ソニー変革を主導した。
他に、フリービット (2007年6月より)、レノボ・グループ（2011年9月より）、マネックス・グループ(2013年6月より) の社外取締役のほか、清華大学 (中国) アドバイザリーボード(2012年より)、中欧国際工商学院 （中国） アドバイザリーボード（2017年より）。
過去には、日本銀行参与、IT戦略会議議長、日本経団連副会長、ハーバードビジネススクールアドバイザリーボード、ドイツ銀行グループアドバイザリーボード、早稲田大学評議員議長、上海交通大学海外教育学院教授の他、アクセンチュア、百度公司、ネスレ、GM、吉本興業、ユー・エス・ジェイ、ストライプ・インターナショナルなどでも取締役を務めた。
世古口 俊介
株式会社ウェルス・パートナー代表取締役社長
株式会社資産デザイン・ソリューションズ代表取締役
2005年4月に日興コーディアル証券（現・SMBC日興証券）に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。
その後、三菱UFJメリルリンチPB証券（現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券）を経て2009年8月、クレディ・スイス銀行（クレディ・スイス証券）のプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。
同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。
2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。2017年8月に内藤忍氏と共同で資産デザインソリューションズを設立し、代表に就任。
500人以上の世界中の富裕層の資産運用をコンサルティング担当、1人での顧客からの最高預かり残高は400億円。
書籍出版や日経新聞、東洋経済、ZUUなどメディアへの寄稿を通じて日本人の資産形成に貢献。