2020
04/15

はじめに

金融資産の一番のメリットは、実物資産に比べて流動性が高いということです。

実物資産は、預貯金であったり債券だったり、株式は換金したいときにすぐに換金できます。
一方で実物資産は、ものによって買い手がすぐに見つからないこともあります。

そして、金融資産のデメリットは、無価値になってしまう可能性があるということです。金融資産と聞いて何を思い浮かべるでしょうか。
現金や株式、債券などでしょうか。どれも金融商品です。

では、実物資産と聞いて何を思い浮かべるでしょうか。

実際、多くの方が金融資産と実物資産についての違いを把握できていません。
資産を形成していくうえでも、それぞれ何が違うのかについて、把握をしておいたほうが良いです。

そこで今回は、実物資産と金融資産の違いについて詳しく紹介していこうと思います。

金融資産とは

金融資産とは、そのモノ自体に価値のない資産のことです。

金融資産の代表格といえば、お金や有価証券、債券などです。

日本で生活をしている方は、口座や財布の中に日本円のお金を入れているかと思います。

そしてお金、当然1万円札や5千円札などのお札を見たことがあるかと思います。

お金を払えば、ものやサービスの提供を受けられますよね。
それは、お金に価値が認められているからです。

そもそも日本円として使用されている紙幣などは、日本銀行が価値を保証しています。

もしも、紙幣や硬貨の価値を保証しなければ、まったくの無価値です。
ただの紙切れとコインです。

そのようなことは起こらないと思いますが、金融資産とはそういうものです。

例えば、株。
株式は、株式会社が発行し、その価値を株式会社が保証しています。

しかし、株式会社が倒産してしまえば、保有している株式はまったく無価値になってしまいます。

このように、そのモノ自体に価値のないものが金融資産です。

実物資産とは

一方で、実物資産とは、そのモノ自体に価値がある資産を言います。

例えば、不動産や金・プラチナのような資産です。

国が破綻しようが不動産会社が倒産しようが、そのモノ自体に価値があるため、無価値になることはありません。

極端な話ですが、日本という国が破綻してしまっても、価値は変わりません。

実物資産の強みは、無価値になる可能性が極めて低いということでしょう。

金融資産・実物資産のメリットデメリット

金融資産と実物資産の違いを把握したところで、それぞれのメリットデメリットについて見ていきましょう。

金融資産のメリット・デメリット

先程も紹介したように、国や会社などが破綻してしまえば、価値は0になってしまいます。

実物資産のメリット・デメリット

実物資産のメリットはそのモノ自体に価値があるということですね。
実物資産の一番の強みであり、一番のメリットです。

一方で、実物資産は保有コストが発生してしまう可能性が非常に高いです。
不動産であれば災害に対する備えや維持管理費用も高額ですね。

貴金属も盗難に対する管理は必ず必要です。
いずれにせよ、管理をしていくうえで、最低限のコストが発生してしまいます。

まとめ

今回は、金融資産と実物資産の違いについて紹介しました。

金融資産は、そのモノ自体に価値があるわけではないので、もしものときに無価値になる可能性があるということでした。
一方で実物資産は、そのモノ自体に価値があるということでした。

資産を形成していくうえでどちらが良いということはありません。
どちらもメリットがあり、デメリットがあります。

自分のニーズに合わせた資産を持ち、資産形成を行いましょう。

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者14万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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