2020東京オリンピックが1年延期に！更に延期になった場合と中止になった時の経済損失はどのぐらいなのか？

はじめに

日本では、新型コロナウイルスの影響で、オリンピック開催に対する不安の声が広がっています。

国際オリンピック委員会は、予定通り開催するということを強調していましたが、1年程度の延期を決定しました。
しかし、1年後であっても新型コロナウイルスが終息しないまま開催してしまえば、感染拡大が広がってしまうことでしょう。
そうなれば、世界中がパニックになってしまいます。

もし仮に、中止もしくはさらなる延期になってしまえば、日本に及ぼす経済損失は計り知れません。

では、オリンピックが中止になった場合、日本に与える経済損失は、どのくらいになるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

もしも、2020東京オリンピックが中止になってしまえば、7.8兆円もの経済損失が発生すると予想されていました。

オリンピック開催に向けた準備に対する経済損失のみならず、観光業も大損失となることでしょう。

オリンピックに絡む経済損失で言えば、輸送費や広告費、大会運営費、グッズ費用さまざまです。

今まで、多額の資金を投資してきたにもかかわらず、オリンピックが中止になれば損失は計り知れません。

ちなみに、オリンピック開催に向けた費用の多くを拠出しているのは、国や地方自治体です。

オリンピックが開催されれば、費用の回収は十分に見込めます。
回収以上に、観光、雇用促進、レガシー効果、さまざまな効果が見込めます。

実際に東京オリンピックが開催されれば、経済効果は非常に大きく、レガシー効果含め30兆円を超えると言われています。

国民が一生懸命納税した税金を、無駄にしないためにもぜひ、開催していただきたいものです。

プロ野球やJリーグは延期、春のセンバツ甲子園は中止、イベントなどがどんどん延期や中止になっています。
一方でオリンピックに関しては中止は無いと言われており、1年後に無事に開催されることをただただ祈るばかりです。

もしも、2021年に延期された2020東京オリンピックが中止にならないまでも、更に1～2年の延期になった場合はどうなのでしょうか。

もしも、オリンピックが延期になってしまったとしても、その経済損失は数兆円になると言われています。

今まで費やしてきた広告費や人件費などが無駄となってしまうためです。
中止・延期いずれにしても、経済的損失は計り知れません。

ですが、延期という形で開催が決まれば、改めて大きな経済効果に期待ができることでしょう。

オリンピックの開催時期について、1年程度の延期が決定しました。

しかし、これからの状況次第では、開催が中止になってしまう可能性も、さらなる延期になる可能性も十分にあります。

過去には、戦争を理由にオリンピックが中止になったことがありました。
延期の前例はないため、事態が終息しなければ、中止になるのではないかという見方も強まっていました。
一方で、1年の延期では足りないとする声も上がっているため、結局なんとも言えない状況が続いています。

今現時点で国際オリンピック委員会は、1年程度の延期を決定しています。

もしも終息がみえないまま1年後に強行的に開催されれば、当初の予定通りの経済効果は見込めません。
アスリートファーストと謳っているにも関わらず、アスリートを危険に晒す行為もおかしいです。

当初の開催予定日まで5ヶ月を切った現在、1年程度の延期が決定しました。

新型コロナウイルスによって衰退した日本経済をいかにして回復させるのか。
オリンピックが大きな起爆剤になることを祈るばかりです。