金融業界における金融商品の特徴とは?今知っておくべき債券とは?

はじめに

投資や資産運用に使う金融商品にはそれぞれ特徴があります。
金融商品で投資や資産運用するためには、それぞれの金融商品の特徴を知っておくことが重要です。

この記事では債券や株式、投資信託といった主な金融商品について、投資や資産運用をする上で知っておきたい特徴を解説します。

金融業界における金融商品の特徴

・株式
・債券
・投資信託

などは、価格変動や注意したいポイントなど、金融商品ごとに特徴があります。
特徴を理解せずに投資してしまうと「財産を失ってしまった」など、不測のリスクを被る可能性があります。

金融商品ごとの特徴を理解することでより良い資産運用、よりリスクを防げる投資にも繋がりますので、各金融商品の基本的な特徴は抑えておくことが重要です。

株式とは

各企業が資金調達などの目的で発行するのが株式です。投資や資産運用の対象にする金融商品の中でも代表的なもののひとつが株式になります。
株式の特徴は、価格が常に上下するという点です。市場で取引される株式は需要によって株価が上下します。そのため、株価が下がったタイミングで購入し、株価が上がったタイミングで売却すれば利益を得られる仕組みです。

この他に、株式には配当や株主優待などの特徴もあります。

株主優待は株式によって内容や有無が異なります。たとえば、一定の数の株式を持っている投資家に対して自社製品や商品券、ポイントなどを還元するサービスです。
債券や投資信託に株主優待はないため、株式だけの特徴だと言えるでしょう。

会社が頑張って利益を出すと、配当金として株主に還元します。これを配当金と言います。配当も株式の特徴です。

債券とは

債券は会社や自治体、国などが資金調達といった目的で発行します。会社が資金調達の目的で発行するなら株式と同じではないかと思うかもしれません。

株式は価格が上下することによって損失が出る可能性があります。たとえば、100円のときに株式を買い、90円のときに売却すると10円の損失が出てしまいます。
債券は100円投資したら償還日に100円返還してもらえ、満期までの間に条件の利子をもらえるという金融商品なので、100円投資すれば基本的に100円返してもらえるのが特徴です。

ただし、債券は償還日まで必ず保有しなければならないわけではありません。期間の途中で換金することも可能です。この場合は債券も株式のように市場価格に左右されてしまいます。100円投資した債券を90円で売却すると損失を出すリスクがありますが、110円で売れば利益が出ます。

投資信託とは

投資信託とは株式や不動産、債券など各種の金融商品を組み合わせてプロが運用する金融商品です。株式は特定の銘柄単品、債券も個別銘柄単品でした。対して投資信託は複数の銘柄や金融商品を組み合わせて投資のプロが運用している点が特徴です。

また、投資信託の運用方針は運用するプロが決めます。一般的に株式や債券といった金融商品を投資・運用する場合は保有している投資家が「売却する」「保有を続ける」「買い足す」などを決めますが、投資信託に関しては投資家がその投資信託の銘柄に投資するかどうか決め、運用方針や具体的な運用についてはプロが決めるわけです。

なお、投資信託も購入後に売却できるため、株式と同じ市場価格によるリスクがあります。市場価格が高いときに投資信託を売却すれば利益になりますが、低いときに売却すると損失を出してしまうのです。市場価格が下がってしまうと、投資したときより資産価値が下がってしまうリスクもあります。

年金・保険とは

年金と言われるとリタイア後に受け取る国民年金保険を想像するのではないでしょうか。年金保険の中には投資により自分で準備するタイプもあります。

日本は国民皆保険なので、国民年金には基本的に加入しなければいけません。また、職種によって厚生年金などがあります。さらに自由加入の年金保険などもあり、自分で掛け金を拠出して運用するのが基本的な仕組みです。年金保険は一括あるいは年金のように定期的に受け取れる点も特徴になります。

リタイア後の資金に重点を置いているところも年金保険の特徴であると言えるでしょう。

まとめ

資産運用や投資に使える金融商品には債券や株式、投資信託などの種類があります。金融商品の種類によって特徴が異なるため、投資や資産運用の際は注意が必要です。

ただ、株式や債券などの特徴を理解したからといって投資や資産運用のリスクがなくなるわけではありません。また、特徴を理解したからといって、上手く運用や投資に活用できるわけでもないのです。なぜなら、債券や投資信託といった金融商品は、それぞれの種類の個別銘柄によっても特徴があるからです。

金融商品の種類、そして個別銘柄の特徴を把握して投資や資産運用をするためにもプロの助けを借りてはいかがでしょう。
まずはプロに資産運用や投資について相談してみてください。

債券に関するご注意事項
(1) 個人向け国債
個人向け国債を募集により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
個人向け国債は、原則として、発行から1年経過すれば中途換金が可能です。なお中途換金する際、原則として「直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685」の中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます。ただし、発行から一定期間の間に中途換金する場合には、中途換金調整額が異なることがあります。
(2) 円貨建債券
円貨建債券を募集・売出し等又は各金融商品取引業者との相対取引により売買する場合は、その対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただきます。
債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、損失が生じるおそれがあります。
(3) 外貨建債券
外貨建債券を募集・売出し等又は各金融商品取引業者との相対取引により売買する場合は、その対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただきます。
外貨建債券を円貨で購入される場合、為替取引には為替スプレッドがかかります。
外貨建債券の利金・償還金の円貨での受取を指定した場合、為替スプレッドがかかります。
外貨建債券の途中売却は、外貨決済のみの受付となります。
外貨から円貨への為替取引には、各金融商品取引業者の定める為替スプレッドがかかります。為替スプレッドについては各金融商品取引業者のWEBサイト等をご確認ください。 。
債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営、財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは「外国証券の国内店頭取引について」及び「公社債の売買取引について」をご覧ください。
外貨建債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、各金融商品取引業者のWEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

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