【初心者必見】投資信託を選ぶ時のポイントは5つ!わかりやすく解説します!

はじめに

現在、投資信託の本数は6,000本以上あり、その種類もさまざまです。その中から自分にあった投資信託を選ぶことは、投資初心者には難しいでしょう。そこで、この記事では投資信託を選ぶポイントについて解説します。

投資信託の選び方1:目的と期間を決める

資産運用で大切なことは、「いつまでに」「何のために」という期間と目的を決めることです。

投資目標が教育資金なのか老後資金なのかによって必要なお金は違いますし、運用におけるリスクの許容度も変わってきます。

たとえば、投資信託を買う目的が、「子供の進学資金」だった場合、期間や金額はある程度決まっています。5年後に100万円の資金を貯めたい場合は、リスクを取るよりも「運用の安定性」を求めた運用先を選ぶようにします。

投資信託の投資対象は、株や債券・不動産などさまざまです。ここでは、商品の値動きの幅を「リスク」と呼びます。値動きが大きければ利益や損失額が大きくなります(ハイリスク・ハイリターン)し、値動きが小さければ利益や損失額は小さく(ローリスク・ローリターン)なります。

中核となる投資信託として、「国内株式型」、「国内債券型」、「外国株式型」、「外国債券型」の4つがありますが、一般に、債券型はリスクが低く、株式型はリスクが高い傾向にあります。

投資信託の選び方2:運用コストで銘柄を選別する

投資信託にかかる費用としては。主に次の2つがあります。

販売手数料(買付手数料)

投資信託を購入する際には販売手数料がかかるものがあります。販売手数料が2~3%の場合、100万円の投資信託を購入したら、2~3万円の販売手数料がかかるのです(税金は除く)。

ただし販売手数料は、選ぶファンドや販売会社によって異なります。投資信託の中には、販売手数料がかからない「ノーロードファンド」もあります。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらう経費として、保有している間ずっと支払い続ける費用です。ただ、別途支払うのではなく、信託財産(投資信託が保有している資産)の中から差し引かれます。

投資信託の種類によって信託報酬は異なりますが、年0.5~2.0%が一般的です。また、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの指数に連動を目指すインデックスファンドの方が、ベンチマーク(目標基準、指標)を上回る成果を目指して積極的に運用するアクティブファンドより信託報酬が低い傾向にあります。

インデックスファンドは、手数料がかからないノーロードファンドも多いので、コスト面を考えると、アクティブファンドよりもインデックスファンドの方が有利になります。

投資信託は、運用利回りや運用の結果が一番大切ですが、運用コストも欠かせないポイントです。とくに長期保有する場合、信託報酬は毎年かかるので、なるべくコストの安いファンドを選ぶようにしましょう。

投資信託の選び方3:純資産総額と基準価額をチェックする

純資産総額は、投資信託が投資家から集めた資金の総額にファンドの結果を加え、コストなどの負債を差し引いた金額です。ファンドの運用実績や分配された金額によって増減します。

投資信託を安定的に運用していくためには、ある程度の規模が必要です。規模が小さいと多くの銘柄に分散投資できなかったり、資金の流出入の影響を受けるために効率的な運用ができなくなったりする恐れがあるからです。

通常、純資産総額は30億円以上あれば安心と言われています。さらに10億円を下回ると繰上償還(途中で運用中止)の可能性が高まるので注意しましょう。

また、投資信託は1日1回表示される、ファンド1万口あたりの価格で売買されます。これを「基準価額」といいます。基準価額の算出式は以下の通りです。

基準価額=純資産総額÷総口数✕100

基準価額は投資信託の売買価格で、運用成績と比例します。株価と同じように、上昇していると売却した時に利益になります。投資信託を選ぶ時は、純資産が大きく、基準価額が上昇しているものを選ぶと安心でしょう。

投資信託の選び方4:運用期間と騰落率

投資信託を購入する際は、運用が開始されてからの期間と残りの運用期間も確認しましょう。運用期間が3年経っていないファンドは、運用成績の比較が困難です。また、残りの期間が少ない場合、解約が増えて純資産総額が大きく減る恐れがあります。

期間を確認したら、騰落率をチェックしましょう。騰落率とは、半年や1年など特定の期間においてファンドの基準価額がどれだけ変動したのかを変動率で表したものです。ただし、近年分配金をだすファンドが多くなり、基準価額だけではどれだけの利益がでているかわかりづらくなっています。

そこで、利益を確認する際は「トータル・リターン」も見るようにしましょう。2014年12月からは、投資信託を販売する金融機関に対して、「トータル・リターン通知制度」として、定期的(年2回以上)に投資家に通知することが義務付けられています。

投資信託の選び方5:ファンドマネージャー(運用する人)

アクティブファンドでは、ファンドマネージャーも大切です。ファンドマネージャーが変われば、投資信託の運用も変わる可能性があるからです。安定運用の面からは、ファンドマネージャーの変更は好ましくありません。また、ファンドマネージャーの運用経験年数も確認しておきたいポイントで、5年以上あれば安心でしょう。

まとめ

今回は、投資信託の選び方について解説しました。運用コストを考えると、低コストで運用できるインデックスファンドの方が有利になります。ただ、アクティブファンドはファンドマネージャーの腕次第で大きな利益を狙えることも可能なので、ファンドマネージャーの経歴や運用方針を確認して、気に入ったファンドを選ぶのもいいでしょう。

また、インデックスファンド・アクティブファンドのどちらを選ぶにしても、純資産総額や基準価額・騰落率などは必ず確認するようにしましょう。

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