2020
04/16

はじめに

“日経平均株価”という言葉を知らない方は、いないかと思います。よく、ニュース番組などでも見聞きしますよね。

しかし、日経平均株価とはなんですか?と聞かれて、はっきりと答えられる人は、そう多くはないと思います。

そこで今回は、今さら聞けない日経平均株価って何?について、詳しく紹介します。

日経平均株価とは

日経平均株価とは、株価指標の一種です。

東京証券取引所第一部に上場する銘柄のうち、225銘柄を対象にしています。
そのため、日経225などと呼ばれることもあります。

もう少しわかりやすく言えば、日本を代表する225社の平均株価を表したものが、日経平均株価です。

日経平均株価225社の中には、トヨタや日産、ソニーやパナソニックなど多くの有名企業があります。

つまり、日経平均株価が下がっていれば、225社の株価が平均的に下がっている。
反対に、日経平均株価が上がれば、225社の株価が平均的に上がっていると判断ができます。

ただ、日経平均株価の性質上、定期的に企業の入れ替えが行われます。
日経平均株価は、日本を代表する企業、225社です。

そのため、業績不振などで陰りが見えてきたら、入れ替えられてしまうわけです。

基本的な株価の値動きとして、日経225社に選ばれれば株価は上昇します。
反対に、除外されてしまうと、株価が下がる傾向にあると覚えておきましょう。

日経平均株価の変動要因

夕方のニュース番組などでよく、日経平均株価が◯円安かったとか◯円高かったなどと聞いたことがあるでしょう。

日経平均株価は、売り手と買い手の需要によって変動します。

売りたい人が増えれば、株価は下がりますし、買いたい人が増えれば、株価は上昇します。

では、どのようにして売りたい人、買いたい人が出るのでしょうか。
基本的な考え方として、会社の業績や将来性、日本国内や世界の経済状況によります。

中でも、一番変動要因が大きいのは、会社の業績や将来性です。
将来性がない会社、業績が悪化している会社の株を保有していたいとはだれも思いません。
反対に、将来性があり、業績が良い会社の株は買いたい人が増えることでしょう。

買いたい人が増えれば、株価はどんどん上昇していきます。

日経平均株価と生活の関係性

日経平均株価は、日本経済の動向を示すもっとも重要な指標のひとつです。

そのため、日経平均株価と生活はあまり関係がないように思えて、密接に関係しています。

例えば、日経平均株価が上昇したとしましょう。
日経平均株価が上がるということは、各企業の価値が上がるということです。

企業価値が上がれば潤沢な資金が集まり、設備投資や配当金、社員への給与などに反映されます。

反映されれば、世にお金が回りはじめて、日本経済全体が活発になっていきます。

また、企業の株を保有している投資家は、株の売買によって利益を得られることでしょう。
業績の良い企業であれば、買いたい人はたくさんいます。
購入時より高値で売却すれば、キャピタルゲインが得られます。

反対に、日経平均株価が下がれば、企業価値は下がります。
日経平均株価の大幅な下落などは、日本経済の衰退を意味していますので、懸念しなければいけません。

まとめ

今回、日経平均株価について紹介しました。
日経平均株価は、日本を代表する225社の企業からなる、株価平均ということでした。

日経平均株価の上昇は、日本経済に良い影響を与えます。
一方で、日経平均株価の下落は、経済の衰退を意味しています。

昨今、新型コロナウイルスの影響から、経済衰退を危惧しなければいけません。

政府による大きな起爆剤に期待をしながら、今を耐え抜きましょう。

本記事の著者

世古口俊介
世古口俊介 代表取締役
プロフィール
2005年4月に日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)に新卒で入社し、プライベート・バンキング本部にて富裕層向けの証券営業に従事。その後、三菱UFJメリルリンチPB証券(現・三菱UFJモルガンスタンレーPB証券)を経て2009年8月、クレディ・スイスのプライベートバンキング本部の立ち上げに参画し、同社の成長に貢献。同社同部門のプライベートバンカーとして、最年少でヴァイス・プレジデントに昇格、2016年5月に退職。2016年10月に株式会社ウェルス・パートナーを設立し、代表に就任。超富裕層のコンサルティングを行い1人での最高預かり残高は400億円。書籍出版や各種メディアへの寄稿、登録者14万人超のYouTubeチャンネル「世古口俊介の資産運用アカデミー」での情報発信を通じて日本人の資産形成に貢献。医師向けサイトm3.comのDoctors LIFESTYLEマネー部門の連載ランキング人気1位。
当社での役割
超富裕層顧客の資産配分と税務の最適化提案。
特に上場会社創業者の複雑な相続対策や優良未上場企業の組織再編に注力。
同社の代表として書籍の出版や日本経済新聞、週刊東洋経済、ZUUonlineなど各種メディアへの寄稿、投資教育普及のために子供向けの投資ワークショップなどを開催。

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